日本最大級のビジネスマッチングサイト「比較ビズ」に、当社(株式会社誠和マネジメント)が登録したことをお知らせいたします。
人材育成は、企業が持続的に成長する上で欠かせない要素です。社員一人ひとりの能力を高め、組織全体の競争力を強化するためにも、人材育成に力を入れることが重要です。特に、管理職には人材育成の中心的な役割が求められます。リーダーに求めるものとしても、部下の成長を支援する姿勢が重視されます。これにより組織全体のパフォーマンス向上が期待できます。
Shine Craft株式会社が運営するサービス「THE CONSUL」にておすすめの経営コンサルティング会社として紹介されました。
フリーコンサル株式会社が運営するコンサルタント/ハイクラス人材向け情報メディア 「コンサルGO 」にて、「東京のおすすめ経営コンサルティング会社」として紹介されました。
生産性をマイナス思考で捉えるのか、プラス思考で捉えるのか。主体的に社員が業務改善をおこなっていくためには、プラス思考で生産性を捉えることが重要。
企業は環境適応業といわれています。変化する顧客ニーズ、社会動向等に合わせて事業内容、仕事の進め方、社員に求める能力等も変えていく必要があります。当然、そこで働く社員一人ひとりも仕事の取り組み方を常に見直し、最適化を目指すことが求められます。変えるべきことは何か、新たに取り入れるべきことは何かを考えながら変化に対応していく姿勢が必要となります。できない言い訳ばかりで変化を嫌うのではなく、新しいことにチャレンジしていくような社員を多く育成していきたいものです。
「あうんの呼吸」で仕事ができるようになることは難しい。人の考え方、やり方は十人十色だからです。しかし、仕事を進める上で保有すべき共通の軸、視点を持つことはできます。それがあることで互いの認識、考え方、やり方のずれを未然に防ぐことができます。そのためには、日ごろから仕事をスムーズに進めるための共通の視点、言語の共通化を意識して作っていく必要があります。
自責と他責という考え方があります。自責で問題を捉えるというと、自虐的な思考だと反論する人がいますが、それは自責という言葉に対して反応的な姿勢だと感じます。自らが主体者意識を持ってことに当たるからこそ自責という捉え方ができるのだと思います。逆にいえば、自責という概念を持てていない人は、主体的にものごとに対応することができないとも捉えることができます。
元治元年8月14日(1864年9月14日)、長州藩と英米仏蘭との間で下関戦争の講和が成 立しました。交渉役を任された高杉晋作は、敗者の立場であるにもかかわらず堂々と した態度で外国人たちとやり合いました。彼らは馬関海峡の外国船の通航の自由や、 薪炭の供与、賠償金の支払いを要求してきました。その他にも彦島の租借も要求して...
事業の成長曲線(ライフサイクル)に応じて社長のリーダーシップスタイルは変えていかなければならない。リーダーシップとは自分が掲げたビジョンをまわりに示し、そこに導いていく姿勢であり、行動を指します。まわりが自分が期待しているように動いてくれていないのであれば、それはリーダーシップを発揮しているということにはなりません。相手に行動してもらうためには、行動してもらうための働きかけ、投げかけを相手や状況に応じて変える必要があります。すなわち、リーダーシップスタイルは自分の意志でコントロールするものだということです。そして、自社が進むべき次のステージはどこで、そこではどのような社員、体制が必要となるのかということから逆算して、今、どのようなリーダーシップスタイルで臨むべきかを考え、コントロールすることが必要となります。そのようなことを検討するものが中期経営計画の策定となります。